診断書には、学校や職場に提出する一般的なものから、保険会社が指定する専用の書式まで、さまざまな種類があります。オンライン診療で対応できる場合もありますが、診察の内容や診断書の用途によっては、対面での診察や追加の確認が必要になることもあります。

今回は、患者さんにも分かりやすいように、オンライン診療での診断書発行について解説するブログ記事を作成しました。

オンライン診療で診断書は発行できる？一般的な診断書から保険会社指定の書式まで解説

「仕事を休むために診断書が必要になった」
「保険会社に提出する診断書を書いてほしい」
「病院に行く時間がないので、オンライン診療で診断書を発行してもらいたい」

このようなご相談を受けることがあります。

スマートフォンやパソコンを使って医師の診察を受けられるオンライン診療は、仕事や育児で忙しい方にとって便利な受診方法です。

では、オンライン診療でも診断書を発行してもらうことはできるのでしょうか？

結論からいうと、診察内容や診断書の用途によっては、オンライン診療でも診断書を発行できる場合があります。 ただし、すべての診断書をオンライン診療だけで発行できるわけではありません。

今回は、診断書の種類や注意点について、分かりやすく解説します。

1．診断書にはどのような種類がある？

診断書とは、医師が診察した結果に基づいて、病気やケガの状態などを証明する書類です。

提出先や目的によって、必要な内容や書式が異なります。

一般的な診断書

例えば、次のような場合に必要となります。

• 会社に病気やケガの状態を説明したい
• 病気やケガで仕事を休むため、医師の証明が必要になった
• 学校に提出するため、療養が必要であることを証明したい
• 病気やケガによって、一定期間の安静が必要であることを証明したい

このような場合は、提出先が指定する書式がなければ、医療機関で用意している一般的な診断書で対応できることがあります。

ただし、診断書に記載できる内容は、実際の診察で確認できた情報や医学的に判断できる範囲に限られます。

患者さんのご希望どおりの内容を、必ず記載できるわけではありません。

2．保険会社に提出する診断書には注意が必要

診断書の中でも、特に注意が必要なのが、生命保険会社や医療保険会社などに提出する書類です。

例えば、次のようなケースがあります。

• 入院給付金や手術給付金を請求するとき
• ケガによる通院について保険金を請求するとき
• 傷害保険や医療保険の給付を受けるとき
• 就業不能保険などの給付を申請するとき

保険会社によっては、独自の診断書や証明書の書式が指定されています。

一般的な診断書とは異なり、病名だけでなく、発症日、受傷日、治療期間、入院期間、手術の有無、症状の経過など、細かな項目への記載が必要になることがあります。

そのため、保険会社に提出する診断書をご希望の場合は、事前に保険会社へ確認し、指定の書式がある場合は、その書類を用意していただくことが大切です。

また、書式が指定されている場合でも、すべての項目を記載できるとは限りません。診療記録や検査結果など、医学的な根拠に基づいて記載する必要があります。

3．オンライン診療で発行できる診断書と、難しい診断書

オンライン診療は、画面越しに患者さんの症状を確認し、医師が診断や治療方針の判断を行う診療方法です。

一方、対面診療と異なり、直接身体に触れて確認することや、医療機器を使った検査ができない場合があります。

そのため、診断書の発行についても、内容に応じた判断が必要になります。

オンライン診療で対応できる可能性があるケース

例えば、症状やこれまでの診療経過をオンラインで十分に確認でき、記載に必要な医学的情報が得られる場合には、診断書を発行できることがあります。

ただし、診断書の種類や用途、診察で確認できた内容によって判断は異なります。

対面診療や追加の検査が必要になるケース

次のような場合には、対面診療や追加の検査が必要になることがあります。

• ケガの状態を直接確認しなければ、適切な診断が難しい場合
• 骨折や靱帯損傷などが疑われ、画像検査が必要な場合
• 症状の程度や身体機能について、詳しい評価が必要な場合
• 診断書に記載するための情報が不足している場合

特に整形外科領域では、痛みの場所や程度を聞くだけでは、病状を十分に判断できないことがあります。

オンライン診療で対応できる範囲には限りがあるため、必要に応じて対面での診察をご案内します。

4．以前に受診した病院でなくても診断書を発行できる？

「以前に別の病院で治療を受けていたけれど、今から診断書を発行してもらえるだろうか？」

このような疑問をお持ちの方もいらっしゃると思います。

診断書は、医師が診察や診療記録などに基づいて、医学的に判断できる内容を証明するものです。

そのため、別の医療機関で治療を受けていた場合でも、診察の結果や確認できる資料によっては、診断書の発行に対応できることがあります。

ただし、以前の病院での診療内容や検査結果を確認できなければ、発症日や受傷日、当時の症状、治療経過などを正確に証明できない場合があります。

また、過去の状態を現在の診察だけで判断することが難しい場合もあります。

必要に応じて、以前の医療機関での診療情報や検査結果などをご用意いただくことがあります。

診断書を発行できるかどうかは、診察内容や資料を確認したうえで判断します。

5．診断書の発行には費用がかかる？

診断書の発行には、通常の診察費用とは別に文書作成料がかかることがあります。

特に、保険会社が指定する診断書や、記載項目が多い書類などは、一般的な診断書とは料金が異なる場合があります。

また、診断書の種類や目的によって、保険診療の対象になるか、自費での取り扱いになるかも異なります。

費用については、受診前に医療機関へ確認しておくと安心です。

オンライン診療の場合も、診察料と診断書の文書作成料は別にかかることがあります。発行方法や郵送の有無などについても、事前に確認しておきましょう。

なお、診察を受ければ必ず診断書が発行されるというわけではありません。医学的な判断により、発行できない場合もあります。

6．オンライン診療で診断書を希望する場合は、事前の確認がおすすめです

診断書が必要になった場合は、まず提出先に、どのような書類が必要なのかを確認しましょう。

特に、保険会社へ提出する場合は、指定の書式があるかどうかを確認することが重要です。

受診前に次の点を整理しておくと、診察がスムーズに進みやすくなります。

• 診断書の提出先と使用目的
• 一般的な診断書でよいのか、指定書式があるのか
• 病気やケガをした時期
• これまでに受けた治療や検査の内容
• 以前の医療機関で発行された診断書や検査結果の有無

診断書の内容によっては、オンライン診療だけでは対応できず、対面診療が必要になる場合もあります。

まずは、必要な書類を確認したうえで、医療機関にご相談ください。

まとめ

オンライン診療でも、診察内容や診断書の用途によっては、診断書を発行できる場合があります。

一方で、保険会社が指定する書式への記載や、詳しい身体所見・検査結果が必要な診断書については、追加の確認や対面診療が必要になることもあります。

大切なのは、診断書の提出先や目的を明確にし、必要な書類を事前に準備することです。

高輪ホームペインクリニックでは、オンライン診療を通じて、患者さんが抱える症状やお困りごとについてご相談いただけます。

診断書の発行をご希望の場合は、書類の種類や内容によって対応できる範囲が異なりますので、事前にご相談ください。

※オンライン診療での診断書発行は、医師の診察と医学的判断に基づいて対応いたします。ご希望の書類を必ず発行できることを保証するものではありません。

公開前の補足： 記事では、オンライン診療での診断書発行を一律に可能・不可能とせず、医師の医学的判断によることを明記しました。オンライン診療では、対面診療と比べて得られる情報に限りがあり、必要に応じて対面診療へ切り替えることが重要です。