妊娠中は、お腹が大きくなることによる姿勢の変化や体重の増加、骨盤周囲の靱帯への負担などから、腰痛や股関節痛、恥骨痛、坐骨神経痛などが起こりやすくなります。
しかし、妊娠中に腰痛が生じた場合、「妊娠中だから薬は飲めない」「レントゲンが撮れないので検査もできない」「湿布なら大丈夫」と考えて、痛みを我慢している方もいらっしゃいます。
実際には、妊娠中でも使用できる痛み止めや検査方法があります。
当院では、妊娠中の患者さんについても、妊娠週数や症状、痛みの原因を考慮しながら、可能な範囲で診察・検査・治療を検討します。
今回は、妊娠中の腰痛や関節痛について、使用できる薬、注意が必要な薬、実施できる検査について解説します。
1．妊娠中の腰痛にはどのような原因があるのでしょうか？
妊娠中の腰痛には、いくつかの原因があります。
- 姿勢の変化による腰痛：お腹が大きくなることで重心が変化し、腰椎や腰部の筋肉に負担がかかります。
- 骨盤周囲の痛み：妊娠に伴うホルモンの変化などにより、骨盤周囲の関節や靱帯に負担がかかることがあります。
- 腰椎椎間板ヘルニア：腰から足にかけて痛みやしびれが出ることがあります。
- 坐骨神経痛：お尻から太もも、ふくらはぎにかけて痛みやしびれが生じます。
- 筋肉や腱の炎症：腰部や臀部の筋肉に負担がかかり、痛みが生じることがあります。
妊娠中だからといって、すべての腰痛が妊娠に伴う正常な変化とは限りません。
強い痛みや足のしびれ、筋力低下などがある場合には、椎間板ヘルニアなどの整形外科的疾患についても調べる必要があります。
また、発熱、排尿時痛、血尿、腹痛、性器出血、規則的なお腹の張りなどがある場合には、尿路感染症や産科的な疾患なども考える必要があります。こうした症状がある場合は、まず産婦人科に連絡してください。
2．妊娠中に使用できる痛み止めは？
妊娠中の痛み止めとして、基本となるのはアセトアミノフェンです。
アセトアミノフェン（カロナールなど）
アセトアミノフェンは、妊娠中の痛みや発熱に対する第一選択薬として広く使用されています。
代表的な薬剤にはカロナールがあります。
- 妊娠中の腰痛や関節痛に使用を検討できます。
- 胎児への影響について、長年にわたる使用経験と研究データがあります。
- 必要最小限の量を、できるだけ短期間使用することが基本です。
近年、妊娠中のアセトアミノフェン使用と子どもの発達への影響について議論されたことがありますが、国立成育医療研究センターや米国産科婦人科学会（ACOG）は、現時点でアセトアミノフェンを妊娠中の第一選択の解熱鎮痛薬とする方針を維持しています。
もちろん、漫然と長期間服用することは避け、症状や妊娠週数に応じて医師と相談することが大切です。
ロキソニン・イブ・ボルタレンなどのNSAIDs
一方、ロキソニン、イブプロフェン、ボルタレンなどの非ステロイド性抗炎症薬（NSAIDs）は注意が必要です。
これらの薬剤は炎症や痛みを抑える効果がありますが、妊娠中には胎児への影響が問題となることがあります。
特に妊娠20週以降は、胎児の腎機能に影響し、尿量が減少することで羊水過少症を起こす可能性があります。
また、妊娠後期には胎児の動脈管収縮・早期閉鎖を引き起こす危険性があります。
そのため、次のような薬剤は自己判断で使用しないでください。
- ロキソニン（ロキソプロフェン）
- ボルタレン（ジクロフェナク）
- イブプロフェン
- その他のNSAIDs
妊娠20週以降は原則として使用を避け、20週未満についても自己判断で使用せず、医師が必要性を慎重に判断します。
特に妊娠後期は使用を避ける必要があります。
なお、妊娠高血圧症候群などで産婦人科から処方される低用量アスピリンは、一般的な痛み止めとして使用するNSAIDsとは目的も扱いも異なります。自己判断で中止しないでください。
3．妊娠中に湿布を貼っても大丈夫？
意外と知られていないのが、湿布薬にも注意が必要ということです。
「飲み薬ではなく、皮膚に貼るだけだから赤ちゃんには影響しない」と考える方もいらっしゃいます。
しかし、湿布薬の成分も皮膚から吸収され、血液中に移行することがあります。
特に注意が必要なのは、NSAIDsを含む湿布薬です。
代表的なものとして、
- ロキソニンテープ・パップ
- ボルタレンテープ
- その他の消炎鎮痛成分を含む湿布
などがあります。
これらは外用薬ですが、妊娠中期以降に使用した場合、胎児の動脈管収縮などが報告されています。
実際に、ロキソプロフェンの外用剤についても、2024年の添付文書改訂で妊婦への注意事項が明確化されています。
したがって、湿布だから安全というわけではありません。
妊娠中は、市販の湿布薬も含めて成分を確認し、医師や薬剤師に相談してから使用するようにしましょう。
4．妊娠中でもMRI検査は受けられます
妊婦さんからよく質問されるのが、MRI検査についてです。
結論からいうと、医学的に必要であれば、妊娠中でもMRI検査を受けることができます。
MRIは強い磁場と電波を利用して体内を撮影する検査であり、レントゲンやCTのような電離放射線を使用しません。
そのため、胎児への放射線被曝はありません。
米国産科婦人科学会（ACOG）のガイドラインでも、MRIは妊娠中に使用できる画像検査として位置づけられています。
特に整形外科領域では、次のような疾患の診断に役立ちます。
- 腰椎椎間板ヘルニア
- 脊柱管狭窄症
- 骨盤周囲の炎症
- 股関節周囲の異常
- 筋肉や軟部組織の病変
妊娠中の腰痛であっても、強い神経症状や通常とは異なる痛みがある場合には、MRIによって原因を調べることが重要になる場合があります。
ただし、妊娠中のMRIは、必要性を十分に検討したうえで実施します。
また、造影剤であるガドリニウムについては胎盤を通過する可能性があるため、妊娠中は原則として使用を避け、母体や胎児に明確な利益が期待できる場合に限って検討します。
MRIは妊娠中だから受けられない検査ではありません。
5．妊娠中でもエコー（超音波）検査はできます
超音波検査は、放射線を使用せず、体内の状態を確認できる検査です。
妊娠中の産婦人科診療でも日常的に使用されている検査方法です。
整形外科領域では、次のような評価に役立ちます。
- 筋肉や腱の炎症・損傷
- 関節周囲の炎症
- 滑液包炎
- 腱鞘炎
- 関節内の液体貯留
- 神経周囲の状態
特に、筋肉や腱などの軟部組織をリアルタイムで観察できる点が特徴です。
一方、腰椎の椎間板ヘルニアや脊柱管狭窄症など、背骨の内部にある構造を詳しく調べることは、一般的な整形外科用エコーでは困難です。
そのような場合にはMRIが適しています。
6．妊娠中のレントゲン検査はできないのでしょうか？
妊婦さんにとって、最も心配な検査の一つがレントゲン検査だと思います。
レントゲンは放射線を使用するため、妊娠中は可能な限り不要な撮影を避けることが基本です。
しかし、医学的に必要な場合まで、すべてのレントゲン検査が禁止されているわけではありません。
放射線による胎児への影響は、妊娠週数と被曝線量によって異なります。
また、撮影する部位によって胎児が受ける放射線量も大きく異なります。
例えば、胸部レントゲンと腰椎レントゲンでは、胎児が受ける被曝線量に違いがあります。
腰椎や骨盤の撮影では胎児が撮影範囲に近くなるため、より慎重な判断が必要です。
そのため、妊娠中の腰痛に対しては、まず診察を行い、必要に応じてエコーやMRIなど放射線を使用しない検査を検討します。
ただし、骨折などを疑う場合や、他の検査では十分な診断ができない場合には、放射線量をできるだけ少なくする工夫をしたうえで、レントゲン検査を実施することもあります。
大切なのは、妊娠中だから絶対に撮影できないということではなく、検査によって得られる医学的な利益と胎児への影響を比較して判断することです。
7．妊娠中の腰痛に対する治療方法
妊娠中の腰痛では、薬だけに頼らず、身体への負担を減らすことも重要です。
症状に応じて、次のような方法を検討します。
- 長時間同じ姿勢を続けない
- 無理のない範囲で身体を動かす
- 腰や骨盤に負担の少ない姿勢を心がける
- 横向きで寝るなど、楽な姿勢を工夫する
- 必要に応じて骨盤ベルトなどを利用する
- 妊娠中でも可能な運動やリハビリテーションを検討する
ただし、痛みが強い場合や神経症状を伴う場合には、単なる妊娠に伴う腰痛と判断せず、原因を調べることが大切です。
また、足の力が急に入りにくくなった場合、会陰部の感覚が鈍くなった場合、尿が出にくい・尿や便をコントロールできない場合には、緊急の評価が必要です。
8．妊娠中の腰痛も我慢せずにご相談ください
妊娠中は使用できる薬や検査に一定の制限がありますが、すべての治療ができないわけではありません。
アセトアミノフェンによる痛みのコントロール、エコー検査、必要に応じたMRI検査など、妊娠中でも選択できる方法があります。
一方で、ロキソニンなどのNSAIDsや、それらを含む湿布薬は胎児への影響を考慮して慎重に扱う必要があります。
当院では、患者さんの症状や妊娠週数を確認しながら、整形外科的な観点から診察を行います。
妊娠中の腰痛、股関節痛、膝痛、手足のしびれなどでお困りの方は、痛みを我慢せずにご相談ください。
なお、腹痛、出血、お腹の張り、発熱などを伴う場合は、まず産婦人科への連絡・受診を優先してください。
妊娠中だからといって、痛みを我慢する必要はありません。母体と赤ちゃんの安全を第一に考えながら、適切な診断と治療を検討することが大切です。
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